絶対評価よりも相対評価が大切な理由

昨日は書きかけの記事を投稿してしまってすいませんでした。

今読んでいる本の影響を受けて、バリュースクリーニングのロジックを変更してしまいたいので、また少し時間をいただきます。

ですので、ワースト20種、ベスト20種の発表までもう少しお待ち下さい。

本日はかわりに絶対評価と相対評価について書いてみます。

絶対評価と相対評価とは？

僕の株の選抜はすべて、絶対評価ではなく相対評価によって行われています。

絶対評価？相対評価？なにそれおいしいのって人向けに少しだけ説明しておくと、

絶対的な基準を設けて評価する（絶対評価）

例：数学のテストで80点以上とったものは合格とする。

他のものと比べたときの相対的な順位等で評価する（相対評価）

例：数学のテストで上位3割の成績の者を合格とする。

となります。

これを株のスクリーニングに置き換えると、

「PERが10を下回ってないと買わない」

というようなルールは絶対評価といえますし、

「PERが上位10%の銘柄を購入対象とする」

というようなルールは相対評価となりますね。

絶対評価の問題点

僕がなぜ絶対評価を採用しないかというと、評価された「良い」株や「悪い」株が少なくすぎても多すぎても困るからです。

僕が株式投資において一番はじめに採用している前提はこの資本主義社会がしばらくの間は持続するであろうことであり、世界全体を対象にした株式のインデックスがずっと落ち込んだままになることはほとんどないと考えています。

また、投資額はできるだけ一定を保ったほうが良いとの知見（過去記事参照）を考えても、僕はどんな市場環境においても株式への投資額は100%前後を保ちたいと思っているので、あまり厳密な絶対評価をしてしまった結果、適切な投資対象がほとんどないみたいな自体になると困るというわけです。

こんなことを言うと、「全部の銘柄の評価が悪いような状況なら投資自体はしないほうがいいんだ」という方もいらっしゃると思いますが、歴史的にみて株式投資のリターンが0%を下回る水準のPERというのは相当割高にならないとありません。

だから別に仮にすべての株の期待リターンが悪くなっていたとしても、僕はその中で比較的マシな銘柄群に投資をしておきたいと考えます。

逆に、優良株がたくさんある状況においても僕が投資できる額には限界があるわけで、結局oppotunity cost（何かを得るために諦めなければならなかった次善の選択肢）を考えると相対評価でよい、というわけです。

株式投資で大事なこと

これはいつも言ってることですけど、株式投資においてもっとも重要なことは株をたくさん買っていることです。笑

株式投資においてパーセンテージで市場平均を打ち破ることは大変な作業ですけど、投資額が10万円しかない人のインデックス絶対額リターンを打ち破ることは簡単です。

「なんとなく危ないって言ってる人が多い」くらいの理由で投資額を減らした結果、損をしてきた人がたくさんいるのが相場という世界であり、僕自身いろいろ騒がれている今年も当然全力ベットを維持しています。

今年のVTIのリターンは12/13現在、未だにプラスの値でありこれくらいで騒いでいるようでは先が思いやられるという話ですが、今買ったインデックスは10年後には8割くらいの確率でプラスになってますし、20年では9割以上の確率でプラスになっているでしょう。

だから、本当は株の取捨選択なんてたいした問題じゃありませんし、僕の場合は半分以上が興味本位といえます。

追記

記事を書き終えた後に気がついたのですが、グリーンブラッドが著書の中で、グレアムの評価法を取り上げるときに「グレアムのルールは株式の価格が低い時期に考案されたものであるから、彼の条件を満たす株式はほとんど存在しない。」

と言っているのを見つけました。

絶対評価の問題点とはつまりこういうことですね。

ちなみにこの本を読むことになった動機はQuantitative Valueという本で頻繁に引用されていたからなのですが、グリーンブラッドの魔法の公式では、単純にすべての株の中で何番目の割安さか、というような順位によるルールを用いています。

当初は僕もこの方式でやろうかなと考えましたが、例えばずば抜けて成績の悪い株が一つあるときにそのことを的確に評価するには偏差値化したほうが厳密かなと思い今の方式にしました（もちろん偏差値も他の銘柄との相対的な位置を計算したものなので相対評価です）。

次回の記事では、よりよいバリューのスクリーニング方法について議論していく予定です。